令和７年１月３１日判決言渡同日原本領収裁判所書記官
令和５年（ワ）第２５５３２号損害賠償請求事件
口頭弁論の終結の日令和６年１１月２７日
判決
主文
１ 被告は、原告に対し、１１万円及びこれに対す
る令和５年８月１日から支払済みまで年３パーセ
ントの割合による金員を支払え。
２ 原告のその余の請求をいずれも棄却する。
３ 訴訟費用は、これを１００分し、その１を被告
の負担とし、その余を原告の負担とする。
４ この判決は、第１項に限り、仮に執行すること
ができる。
事実及び理由
第１ 請求
１ 被告は、原告に対し、１１００万円及びこれに対する令和５年８月１日から支払済みまで年３パーセントの割合による金員を支払え。
２ 被告は、被告のＸ（旧ツイッター）に投稿した別紙投稿記事目録記載の投稿記事を被告のＸから削除せよ。
第２ 事案の概要
本件は、原告が、被告の執筆した記事、テレビ番組やシンポジウムにおける発言及びインターネット上のソーシャルネットワーキングサービスであるＸに被告が保有するアカウント（以下「被告アカウント」という。）上にされた投稿により、原告の名誉が毀損されたと主張して、被告に対し、不法行為に基づき、損害金１１００万円及びこれに対する最後の不法行為の日である令和５年８月１日から支払済みまで民法所定の年３パーセントの割合による遅延損害金の支払を求めるとともに、人格権に基づき、別紙投稿記事目録記載の投稿記事の削除を求める事案である。
１ 前提事実（争いのない事実又は後掲証拠（枝番号を記載しない書証は全ての枝番号を含む。以下同じ。）及び弁論の全趣旨により認定できる事実）⑴当事者
ア 原告は、Ｃ（旧名称「Ｄ」、以下「本件教団」という。）の信者であり、「Ｅ」の代表を務めている（甲２０）。
イ 被告は、平成２１年に創刊されたインターネット上のニュースサイト「Ｆ」の副代表、主筆であり、平成２３年よりジャーナリストとして、主に本件教団の諸問題を追及し、政治と宗教、カルト問題、宗教２世などをテーマに活動している（乙１１）。
⑵別件訴訟の提起
原告は、平成２３年、本件教団の信者である原告が、原告の親族、本件教団の信者の脱会を組織的に進めている者らの共謀によって拉致され、監禁され、棄教を強要され、全身筋力低下、廃用性筋萎縮等の障害を負わされたなどと主張して、不法行為に基づき、同人らに対し、損害金合計２億０１６１万８５２７円の支払を求める訴え（以下「別件訴訟」という。）を東京地方裁判所に提起し、平成２６年１月２８日、同裁判所はその主張の一部を認める判決（以下「別訴地裁判決」という。）を言い渡した（甲１３の１）。
この判決に対し、当事者双方が控訴したところ、東京高等裁判所は、同年１１月１３日、認容額を合計２２００万円へと増額する判決（以下「別訴高裁判決」という。）を言い渡した（甲１３の２）。同判決は、上告棄却及び上告不受理により確定した（甲１４）。
⑶刑事事件としての捜査及び検察審査会の議決
別件訴訟に係る事実に関しては、同事件の被告らを被疑者とする逮捕監禁致傷、強要未遂事件として捜査もされていたが、別件訴訟提起前の平成２１年１２月９日、いずれも不起訴処分となっていた。原告は、検察審査会にこれらの処分の当否の審査の申立てをしたが、東京第四検察審査会は、平成２２年１０月６日、不起訴相当との議決（以下「本件議決」という。）をした。（乙１２）⑷本件発言①の配信
被告は、平成２５年３月１３日、「Ｆ」に、「“Ａ裁判”原告が本人尋問で矛盾を露呈、裁判長も呆れ顔」との大見出しを付け、東京地方裁判所において行われた別件訴訟の原告の本人尋問に関する記事を掲載し、配信した（なお、「Ａ」とは原告の通称を指すものである。）。
同記事は、被告が原告の本人尋問を傍聴して行った取材に基づくものであるが、その中で、「“役者魂”見せつけるＡ氏」との小見出しの後の本文に、「“Ａケース”は、脱会説得に応じず、逆に“氏族メシア”として家族を説き伏せるためにマンションに留まり、居直った末に果てにニート化してただの“引きこもり”となった男性信者が、役柄を“転換”し“拉致監禁に耐え切った英雄”としてＤ内でスターダムにのし上がったというだけの話だ。実際のところ、Ａ氏は引っ込みが付かなくなっているのではないか。記憶の改変が起こる土壌は全て整っている。」との記述（以下当該下線部分を「本件発言①」という。）が記載されている。
（甲２〔２～３枚目〕、乙１１〔２１～２３頁〕）
⑸本件発言②の配信
被告は、平成２７年１０月１５日、「Ｆ」に、「Ｄ（Ｃ）名称変更記念イベント密着リポート」との大見出しを付け、本件教団の名称変更記念イベントに関する記事を掲載し、配信した。
同記事は、被告が同イベントの会場の外で行った取材に基づくものであるが、その中で、本文に、「改めて入場する信者を観察すると・・・正体隠し伝道を行なっていた勧誘員の姿も多数確認できた。信者内では有名人のＡ氏も本紙主筆が声を掛けると手を挙げて応答。」との記述が記載されており、続けて貼付された原告の写真のキャプションとして、「１２年間に及ぶ引きこもり生活の末、裁判で２０００万円をＧＥＴしたＡ・Ｅ会長本紙主筆の呼び掛けに快く応じる」との記述（以下当該下線部分を「本件発言②」という。）が記載されている。
（甲３）
⑹本件発言③の放映
被告は、令和４年８月１２日に放送された讀賣テレビ放送株式会社の「番組Ｇ」と題するテレビの番組（いわゆるワイドショー）の本件教団に関するコーナーにコメンテーターとして出演した。
同番組の中で、別件訴訟の話題となり、司会者から、その取材をしたことを尋ねられると、被告は、「そうですね。裁判の過程でも、Ｄ側が信者を大量動員して、もう傍聴席を埋め尽くしたっていうことがありました。そういうなんか異様な熱気に裁判所が流されたって点もありまして、この原告自体も、もうほぼ引きこもり状態の中、いつでも出ていけるような状態、自分より体格が劣るような母親と２人きりの時であっても全く出ていかなかったこともあって、外形的にはほぼ引きこもり状態なのではないかと思われるんですが、そういう訳でちょっとまあ全体的になんか変な感じの流れの裁判だったなと思いますね。」と発言した（以下当該下線部分を「本件発言③」という。）。（甲１）
⑺本件発言④
被告は、令和５年７月３０日に開催された「Ｔ」第３回シンポジウム（以下「本件シンポジウム」という。）において、ジャーナリストから、「Ａさんは１２年５カ月監禁されてました。それについてＢさんは引きこもりと言った。これはどうしてなんでしょうか。」と質問されたのに対し、「どうでもいいです。ご自由に受け取ってください。はい、以上です。」と発言した（以下当該下線部分を「本件発言④」という。）（甲４）。
⑻本件発言⑤の配信
被告は、令和５年８月１日、被告アカウントにおいて、本件シンポジウムの取材に基づく一連の投稿をしたが、その中で、「Ｄは組織的な正体隠し勧誘から伝道目的を隠したまま一般市民を偽装教化施設に通わせ、思考の枠組みを変容させ信者を“生産”してきた。そんな反社会的団体からの脱会を望む家族と当該信者の話し合いを教団側が「拉致監禁！強制棄教だ！」と被害者面でアピールしているだけ。」（以下「本件発言⑤前段」という。）、「そんな反社会的団体による「被害者アピール」は取り上げる価値もなく「どうでもいい」こと。一般市民の信教の自由（信仰しない自由）を侵害してきた教団が家族からの取り組みを「強制棄教」と非難すること自体がおかしなこと。」（以下「本件発言⑤後段」という。）と記載した投稿をした（以下、「本件発言⑤前段」及び「本件発言⑤後段」を併せた当該下線部分を「本件発言⑤」といい、本件発言①～⑤を併せて「本件各発言」という。）。
本件発言⑤は、Ｘにおいて公開されており、本件発言⑤前段は少なくとも６．５万回表示され、本件発言⑤後段は少なくとも１．６万回表示された。（甲５）
２ 争点及び当事者の主張
⑴本件各発言による名誉毀損の成否
（原告の主張・反論）
ア 本件各発言は、別紙「主張整理表」の「事実の摘示」欄のとおり事実を摘示するとともに、これらの事実を前提として、原告が監禁被害を装ってその被害を訴えている噓つきのペテン師であると論評するものであって、別紙「主張整理表」の「社会的評価」欄のとおり原告の社会的評価を低下させるものであり、全体として一個の名誉毀損の不法行為を構成する。仮に全体として一個の名誉毀損の不法行為を構成しなかったとしても、個々の本件発言ごとに名誉毀損の不法行為を構成する。
なお、本件発言④は、原告に対する監禁を「引きこもり」呼ばわりする被告の真意を問う会場からの質問に対し、被告が回答したものであり、同所に居合わせた者を含む一般の読者又は視聴者の普通の注意と読み方又は視聴の仕方を基準とすれば、原告に関する発言と捉えられるのは当然であるから、同定可能である。また、本件発言⑤には、「教団側が」との表現や「反社会的団体」との表現が使われているところ、原告が本件教団の信者であることやＥの代表であることからすれば、「教団側が」との表現や「反社会的団体」との表現には原告も含まれる上、原告が本件教団のスポークスマンの役割を果たしていると被告において認識していることからすれば、被告は、本件教団と原告とを同一視しているといえ、同定可能である。
イ 本件発言①～⑤で摘示された事実は、いずれも、別紙「主張整理表」の「真実性」及び「真実相当性」欄のとおり、真実であるとの証明があったとはいえず、かつ、被告において真実と信ずるについて相当の理由があったともいえない。
（被告の反論・主張）
ア 本件各発言についての一般の読者又は視聴者の普通の注意と読み方又は視聴の仕方を基準とした場合の理解及び社会的評価の低下の有無については、別紙「主張整理表」の「事実の摘示」及び「社会的評価」欄のとおり争う。
イ 本件発言①～③は、下記(ア）～(ウ)のとおり、公共の利害に関する事実に係り、かつ、その目的が専ら公益を図ることにあったものである。そして、別紙「主張整理表」の「真実性」及び「真実相当性」欄のとおり、摘示された事実が真実であるとの証明があり、又は被告において真実と信ずるについて相当の理由があるから、本件発言①～③には違法性がないか、又は故意若しくは過失がないから、名誉毀損の不法行為を構成しない。
(ア）本件発言①は、本件教団に取り込まれた家族を脱会させたいと願う家族の活動が、法的にどのように評価されるかが争点となっている別件訴訟における原告本人尋問の内容に関するものである。そして、本件教団は、多数の民事訴訟で違法な伝道・教化活動、高額な献金被害等が認定されて損害賠償を命じられるなど、数多くの問題を指摘されている団体であるから、公共の利害に関する事実である。
また、原告本人尋問は、傍聴券の配布される社会的関心の高いものであったから、その内容を報道することの目的が公益を図ることにあることは明らかである。
(イ）本件発言②は、本件教団がその名称を「Ｃ」に変更することが認められたことを祝うイベントの取材記事の一部分である。そして、宗教法人の名称変更は文化庁等による認証を要するほか、同イベントには複数の国会議員の参加が確認されたため、同イベントの内容や参加者についての情報は公共の利害に関する事実である。
また、同イベントには週刊誌記者も取材に訪れるなど、社会的関心が高いものであったから、取材目的が公益を図ることにあることは明らかである。(ウ)本件発言③は、いわゆるワイドショーにおいて、Ｈ事件以後、大きく社会問題化した本件教団に関し、別件訴訟に言及した際の発言であるから、番組の性質上、公共の利害に関する事実である。
また、番組の性質及び発言に至る経緯に照らし、目的が公益を図ることにあることは明らかである。
⑵本件発言⑤に係る投稿の削除の必要性
（原告の主張）
上記⑴のとおり、本件発言⑤は原告の名誉を毀損するものであるところ、現在もインターネット上で公開されているから、人格権による妨害排除請求権に基づき、削除を求める。
（被告の反論）
本件発言⑤は、同定可能性がなく、事実の摘示がなく、原告の社会的評価を低下させるものではないから、原告の名誉を毀損しない。
⑶原告の損害額
（原告の主張）
本件各発言は、別件訴訟において認められた拉致監禁・強制棄教の不法行為の基礎となる事実を否定し、又は、これらの事実に反する前提事実に基づき、原告の尊厳と人格的自立性を否定するものであるから、原告が本件各発言により被った精神的苦痛に対する慰謝料は１０００万円を下らない。また、本件訴訟を弁護士に依頼するために要する費用は１００万円が相当である。仮に全体として一個の名誉毀損の不法行為を構成せず、個々の本件発言ごとに名誉毀損の不法行為を構成する場合には、原告が個々の本件発言により被った精神的苦痛に対する慰謝料は各２００万円であり、弁護士費用は各２０万円である。
（被告の反論）
争う。
第３ 当裁判所の判断
１ 認定事実
上記前提事実に加え、後掲証拠及び弁論の全趣旨によれば、以下の事実が認められる。
⑴別件訴訟における原告の「監禁」の主張に関する事実認定
ア 別訴地裁判決は、原告が、平成７年９月１１日から平成２０年２月１０日までの約１２年５か月間、実家からＩへ、ＩからＪへ、ＪからＫへ、それぞれ移動した機会のほかは、これらの場所から全く外出することもなく、電話その他の通信手段を用いて外部と連絡することもなかった事実（以下「別件事実」という。）について、「全体を通じ、原告にとって、その意に反する強制的な要素を含むものであったことは明らかであるというべきである。」とした上で、「平成９年１２月にＫに移動した後間もなく偽装脱会の告白をして以降」は、「原告の明示の意思に反してその行動の自由を大幅に制約し、外部との接触を断たせ、原告の心身を不当に拘束したものと評価せざるを得ず、原告に対する不法行為を構成する」と認定した。
もっとも、平成７年９月１１日のＩに向かった移動、同日から平成９年６月２２日までのＩにおける滞在、同日のＪに向かった移動、同日から同年１２月頃までのＪにおける滞在及び同月頃のＫに向かった移動については、「機会をねらって各滞在場所からの退出を試みたり、各移動に際して抵抗を試みたりしたことが窺われないことからしても、原告が自身の置かれた状況を一応容認していたことが窺われる」とし、「直ちに違法性を認めることは困難である」と認定した。
（甲１３の１）
イ これに対して、別訴高裁判決は、同年１２月頃から平成２０年２月１０日までのＫにおける滞在のみならず、原審が違法性を認めなかった期間を含む別件事実の全体について、原告の行動の自由に対する違法な制約であったと認定した（甲１３の２）。
⑵本件議決の理由
東京第四検察審査会は、平成２２年１０月６日、別件訴訟被告らを被疑者とする逮捕監禁致傷、強要未遂事件について、各嫌疑不十分を理由として、不起訴処分はいずれも相当であるとの本件議決をした（前提事実⑶）。本件議決の理由は、下記のとおりである。（乙１２）
ア 逮捕、監禁罪については、「両脇を抱えられ、引きずられるようにして連れていかれた」との申立人である原告の主張に疑問があること、助けを求める行動をとっていないこと、同居していた「３人の女性と比較して申立人が体力的に圧倒的に勝っており、真実、脱出する意思があれば困難なことではない」などと検討し、別件事実の全体について「監禁されていたといえるか疑問である」とした。
なお、本件議決においては、被疑者ら、すなわち別件訴訟被告らからの、「申立人が頑として座ったまま動こうとしなかった。何とか申立人を外に出そうとしたが引き籠もって外に出ようとせず、申立人とどのように接したら良いのか悩んでいた」、「申立人は、Ｄの教えとして、家族に教えを広めて手を差し伸べる対象であることや、●、●、●が教祖を裏切っており、当然天罰を受けることになるとの思いから、家族に誤解を解いて救いたいという気持ちがあったと述べており、そのために留まっていたものと考えられる」との事実が検討されている。
イ 強要未遂罪については、被疑者らが、「申立人の求めに応じてＤの本を購入して与えていること、また、Ｄの勉強をすることは自由で、申立人はＤの教義であるＵをノートに記載してまとめる等しており、これらをまとめたノート、メモ帳等は数十冊と多数であること、早朝祈祷をしても制止されたことはなかったこと、●、●、●もＤの信者であったことから、強要して棄教をすることが出来ないということは十分承知していたことなどの理由から、脅迫して棄教を強要したとする申立人の主張は疑問である」とした。
ウ 逮捕監禁致傷罪についても、東京警察病院の管理栄養士による「Ａ家での食事は、必要カロリーからは不足しているが、基礎代謝が著しく低下していると思われるので…直ちに健康を害するほどのカロリー不足だったとは思われない。」との供述や、被疑者の「大切な息子が自分自身の人生を大事にして、ただ幸せに生きて欲しいと母として願っている」との供述などを検討し、「申立人のことを大事な、大切な家族として思っている被疑者らが、申立人に対して傷害を負わせたとすることについては疑問である。」とした。
⑶被告の別件訴訟の傍聴及びその内容
被告は、別件訴訟について、全ての期日で傍聴取材を重ね（乙２３）、その結果を下記ア及びイのようにネット記事として掲載の上、配信した。
ア 被告は、平成２５年３月１１日に開かれた別件訴訟における原告の本人尋問を傍聴し、同月１３日付の「Ｆ」において、「午前に行われた主尋問でＡ氏は、信者弁護士のＬ弁護士に促される形で答弁したが内容に何ら目新しいことはなく、時折声を荒げて被告らを罵る言葉を挟むなど創り上げたシナリオを忠実に読み上げているといった体裁だった。」、「午後の反対尋問では、検察調書と陳述書との食い違いや物理的矛盾、Ａ氏の記憶の曖昧さや不正確さなどが次から次へと露呈し、被告側弁護人の追及にＡ氏がしどろもどろになる場面が多々見られた。Ａ氏の証言の信憑性は一段と低下したとの印象だ。」などと記載した（甲２、乙１１〔２２頁〕）。
イ 被告は、同年４月８日に開かれた別件訴訟における同訴訟被告側証人尋問を傍聴し、同月９日付の「Ｆ」において、「マンションに居た当時の原告と会ったという二人の証人、その状況を原告側証人は「監禁」と表し、被告側証人は「引きこもって自分なりに整理している人」と表した。」、「元Ｄ信者で家族から保護され説得を受けた過去を持つ被告側証人は「自分を心配してやってくれた」「家族の愛情」について涙声で語り「（その愛情が）伝わったから物理的には出て行けたのに出て行かなかった」」などと記載した（乙１１〔２６頁〕）。
２ 争点⑵（本件各発言の名誉毀損該当性）について
⑴判断の枠組み
ア 名誉毀損該当性について
名誉毀損の不法行為は、問題とされる表現が、人の品性、徳行、名声、信用等の人格的価値について社会から受ける客観的評価を低下させるものであれば、これが事実を摘示するものであるか、又は意見ないし論評を表明するものであるかを問わず、成立し得るものであるというべきところ、ある表現による事実の摘示又は意見ないし論評の表明が人の社会的評価を低下させるものであるかどうかは、当該表現についての一般の読者の普通の注意と読み方を基準としてその意味内容を解釈し判断すべきであり、このことは、当該表現がインターネット上に掲載された記事やⅩにおける投稿においてされた場合も、テレビで放映された番組における発言である場合も異ならない（大審院明治４３年（オ）第１７２号同年１１月２日判決・民録１６輯７４５頁、最高裁昭和２９年（オ）第６３４号同３１年７月２０日第二小法廷判決・民集１０巻８号１０５９頁、最高裁平成１４年（受）第８４６号同１５年１０月１６日第一小法廷判決・民集５７巻９号１０７５頁等参照）。
イ 真実性又は真実相当性の抗弁について
事実を摘示しての名誉毀損にあっては、その行為が公共の利害に関する事実に係り、かつ、その目的が専ら公益を図ることにあった場合に、摘示された事実がその重要な部分について真実であることの証明があったときには、上記行為には違法性がなく、仮に上記証明がないときにも、行為者において上記事実の重要な部分を真実と信ずるについて相当の理由があれば、その故意又は過失は否定される（最高裁昭和３７年（オ）第８１５号同４１年６月２３日第一小法廷判決・民集２０巻５号１１１８頁、最高裁昭和５６年（オ）第２５号同５８年１０月２０日第一小法廷判決・裁判集民事１４０号１７７頁参照）。一方、ある事実を基礎としての意見ないし論評の表明による名誉毀損にあっては、その行為が公共の利害に関する事実に係り、かつ、その目的が専ら公益を図ることにあった場合に、上記意見ないし論評の前提としている事実が重要な部分について真実であることの証明があったときには、人身攻撃に及ぶなど意見ないし論評としての域を逸脱したものでない限り、上記行為は違法性を欠くものというべきであり、仮に上記証明がないときにも、行為者において上記事実の重要な部分を真実と信ずるについて相当な理由があれば、その故意又は過失は否定される（最高裁昭和６０年（オ）第１２７４号平成元年１２月２１日第一小法廷判決・民集４３巻１２号２２５２頁、最高裁平成６年（オ）第９７８号平成９年９月９日第三小法廷判決・民集５１巻８号３８０４頁参照）。
ウ 事実の摘示と意見ないし論評の表明との区別について
問題とされている表現が、事実を摘示するものであるか、意見ないし論評の表明であるかについては、当該表現が証拠等をもってその存否を決することが可能な他人に関する特定の事項を明示的又は黙示的に主張するものと理解されるときは、当該表現は、上記特定の事項についての事実を摘示するものと解するのが相当である（前掲最高裁平成９年９月９日第三小法廷判決参照）。⑵本件発言①について
ア 事実摘示の有無及び摘示された事実
本件発言①は、被告が執筆した、平成２５年３月１３日付の記事の一部である（前提事実⑷）。
原告が、上記記事公表当時、「Ｅ」の代表を務め、信者を本件教団から脱会させるための手段として取られる「脱会カウンセラー」及び家族等による拉致及び棄教のための説得が人権侵害であるとし、これを「拉致監禁・強制改宗問題」としてアピールするデモ行進を主催するほか、国際カンファレンス等に出席して「拉致監禁・強制改宗問題」をアピールするなどしていた事実（甲３３、前提事実⑴）を踏まえ、一般の読者の普通の注意と読み方を基準として判断すると、本件発言①は、原告が、原告を本件教団から脱会させようとした家族に対し、逆に本件教団の教えを説くためにあえてマンションに留まったものの、やがてただのニートとなり、自らの意思で自宅に引きこもっていたにすぎないにもかかわらず、本件教団によって「拉致監禁に耐えきった英雄」として扱われて本件教団での地位が向上したとの事実を摘示するとともに、「引っ込みが付かなくなっているのではないか」などと、上記事実を前提にその行為が称賛できるものではないという意見ないし論評を示すものと理解すると認められる。なお、原告は、本件発言①について、原告が、「引きこもり」であるだけでなく、拘束や監禁を伴う強制ディプログラミングによる被害を広く世間に訴える活動を行ってきたとの事実も摘示するとともに、これらの事実を前提として、原告が監禁被害を装ってその被害を訴えている噓つきのペテン師であると論評するものであると主張するが、本件発言①の表現そのものにそのような事実が摘示されていたり、論評されていたりするものでないことは明らかであり、一般の読者をして、そのような事実が摘示されていたり、論評されていたりすると理解させるような表現であるともいえない（「記憶の改変が起こる土壌は全て整っている」という表現は、原告が改変された自己の記憶に基づいて活動しているのではないかという被告の意見が示されていると理解させるものであり、嘘つきのペテン師などというものではない。）から、これを採用することはできない。
これに対して、被告は、本件発言①が、全体として、別件訴訟における原告本人尋問までの審理経過と原告本人尋問での原告本人の供述内容を踏まえて行われた論評に当たる、仮に具体的事実の摘示があるとすれば、その内容は原告が脱会説得に応じなかった事実、原告が家族を説得するためにマンションにとどまった事実、原告が本件教団内で「拉致監禁に耐えた英雄」と評価されているという事実のみであると反論する。しかしながら、本件発言①における「引きこもり」という表現は、後記イで判示する定義を考慮すると、証拠等をもってその存否を決することが可能な原告に関する特定の事項を明示的に主張するものと理解されるというべきであるから、これを採用することはできない。
イ 社会的評価の低下
本件発言①は、一般の読者の普通の注意と読み方を基準として判断すれば、原告が、ニートと化して自宅への引きこもりを継続していただけであったにもかかわらず、自らを、棄教を迫る監禁を耐え抜いた信仰心の厚い人物に置き換え、監禁の被害を訴えて別件訴訟の提訴にまで至ったとの印象を与えるものと認められ、原告の社会的評価を低下させるというべきである。なお、原告は、本件発言①について、原告が、①被害者を装うペテン師で、②本件教団の操り人形に成り下がり、良心に反して「記憶を改変」し、③１２年超の「監禁に耐えきった英雄」を気取る偽善者で、④虚偽のプロパガンダを世間に訴える嘘つきであると誹謗・中傷するものであり、原告の社会的評価を低下させるものであると主張するが（以下、これら①～④の主張を「ペテン師等の主張」という。）、上記アで判示したとおり、本件発言①は原告が監禁被害を装ってその被害を訴えている噓つきのペテン師であると論評するものでないことからすれば、これを採用することはできない。
これに対して、被告は、厚生労働白書において「引きこもり」が「様々な要因の結果として、就学や就労、交遊などの社会的参加を回避し、原則的には６か月以上にわたっておおむね家庭内にとどまり続けている状態を指す現象概念」と定義されていること（甲４４、乙１４）を根拠として、「引きこもり」との表現は、上記の客観的状態を示す価値中立的表現であり、当該当事者の社会的評価を低下させるものではないなどと反論する。しかしながら、少なくとも、本件発言①との関係においては、原告の行動の自由を制約する行為としての「監禁」という表現と対比させることにより、自らの意思で家庭内にとどまる行為としての「引きこもり」との表現が用いられている。そして、就学・就労が可能であるのにこれをせずに家庭内にとどまり続ける「引きこもり」は、価値中立的表現とはいい難く、社会的評価を低下させる表現であるといえる。したがって、被告の上記主張を採用することはできない。
ウ 公共性及び公益目的性
原告の社会的な立場や活動状況については、前提事実⑴のアのとおりである上、本件発言①の当時、原告が別件訴訟を提起し、審理が係属していたことに照らせば、上記摘示事実は、一般社会における正当な関心事といえ、公共の利害に関する事実であると認められる。そして、被告は、別件訴訟を取材してそのような事実を摘示する本件発言①を投稿したのであるから、その目的は専ら公益を図ることにあったと認められる。
エ 真実性
確定した別訴高裁判決によると、別件事実の全体について、原告の行動の自由が違法に制約され続けていた（認定事実⑴のイ）のであるから、原告の自らの意思に基づく滞在としての「引きこもり」ではなかったといわざるを得ず、真実であることの証明があったとはいえない。
オ 真実相当性
本件発言①は、平成２５年３月１３日のものであるところ（前提事実⑷）、その時点では、別訴地裁判決は言い渡されていない。
被告は、本件議決（認定事実⑵）、口頭弁論期日でのやりとりや尋問内容及び別件訴訟の被告及び被告代理人らへの取材等に基づき発言しているところ（乙１１、１２、２１〔３頁目〕、２３）、原告の本人尋問を傍聴し、原告本人供述の信用性が一段と低下したとの印象を受けていた（認定事実⑶のア）。そうすると、別訴地裁判決もされていない本件発言①の時点においては、被告において、上記アで認定した摘示事実の重要な部分、すなわち原告が自らの意思に基づく滞在としての「引きこもり」であったことを真実と信じたことには、相当の理由があると認められる。
そして、上記アで認定した意見ないし論評は、人身攻撃に及ぶなど意見ないし論評としての域を逸脱したものでないことは明らかである。
カ 小括
以上によれば、本件発言①は、原告の社会的評価を低下させるものではあるものの、被告の故意又は過失は否定されるから、名誉棄損の不法行為を構成しない。
⑶本件発言②及び③について
ア 事実摘示の有無及び摘示された事実
本件発言②は、被告が執筆した、平成２７年１０月１５日付の記事の本文及び貼付された写真のキャプションである（前提事実⑸）。同記事には、原告が右手を挙げて挨拶しているように見受けられる写真とともに、そのキャプションとして本件発言②の一部が記載されており、一般の読者の普通の注意と読み方を基準として判断すると、原告について、１２年間に及ぶ引きこもり生活をしたことにより、裁判によって２０００万円を得ることができたという事実を摘示するものと理解すると認められる。
本件発言③は、被告が出演した、令和４年８月１２日放送のテレビ番組における被告の発言である（前提事実⑹）。同発言は、別件訴訟が話題として取り上げられる中で、被告による別件訴訟の取材について尋ねられた際にされたものであり、被告が主張するように裁判所の判断に対する論評を含むものであるが、「この原告自体も、もうほぼ引きこもり状態の中」から始まる部分については、一般の視聴者の普通の注意と視聴の仕方を基準として判断すれば、裁判所の判断に対する論評にとどまらず、原告が、「自分より体格の劣るような母親と２人きりの時であっても全く出ていかなかった」という具体的なエピソードによる裏付けをもって、単なる「引きこもり」であったこと、引いては、原告が別件訴訟において訴えていた被害の実態が、自らの意思に基づく滞在としての「引きこもり」にすぎなかったとの事実を摘示するものと理解すると認められる。
なお、原告は、本件発言②及び③についても、本件発言①と同様に、原告が、「引きこもり」であるだけでなく、拘束や監禁を伴う強制ディプログラミングによる被害を広く世間に訴える活動を行ってきたとの事実も摘示するとともに、これらの事実を前提として、原告が監禁被害を装ってその被害を訴えている噓つきのペテン師であると論評するものであると主張する。しかし、本件発言②及び③の表現そのものにそのような事実が摘示されていたり、論評されていたりするものではないことは明らかであり、一般の読者をして、そのような事実が摘示されていたり、論評されていたりするとまで理解させるような表現であるともいえないから、これを採用することはできない。
これに対し、被告は、本件発言②の「１２年間に及ぶ引きこもり生活」との記述及び本件発言③の上記部分が論評に当たると主張するが、上記⑵のアで判示したところと同様、これを採用することはできない。
イ 社会的評価の低下
本件発言②は、原告が「引きこもり」生活をしているだけで２０００万円を獲得したことを指摘し、本件発言③は、原告が単なる「引きこもり」であったことを指摘するものであるから、いずれも、原告の社会的な評価を低下させるものというべきである。なお、原告は、本件発言②及び③についても、ペテン師等の主張をしているが、上記⑵のイで判示したところと同様、これを採用することはできない。
ウ 真実性
本件発言②及び③のいずれについても、上記⑵のウで判示したところと同様、上記摘示事実が真実であったことの証明があったとはいえない。
エ 真実相当性
確かに、被告は、ジャーナリストとして活動しており、本件発言②及び③は、その活動を通じて得た認識に基づき引きこもりであるとの事実を真実と信じていたことにより発せられたものといえる。しかしながら、これらの発言は、いずれも別訴高裁判決の確定後になされたものであるところ、原告において本件発言②及び③に及んだ前提は、あくまで本件議決（乙１２）や、別訴地裁判決に係る本人尋問及び証人尋問の結果にとどまり（乙１７～２０）、別訴高裁判決の口頭弁論終結時より後に認識した新たな資料に基づくものではない。この点について、被告は、判決の認定事実は、裁判所の評価に過ぎないのであって、裁判所が認定した事実、評価は、それと異なる事実や評価を主張、表現することを許容しないという絶対的真実ではないと主張する。しかしながら、本件発言②及び③の時点において、被告は別訴高裁判決の確定及びその内容も知り得たところ、同判決の認定を覆すべき資料が存在していたと認めるに足りる証拠はない。そうすると、被告において、原告が引きこもりであると信じたことについて相当の理由があったということはできない。
そうすると、被告の本件発言②及び③が裁判所の認定に批判を向けるものであれば格別、約３年もの長期にわたり当事者双方が激しく争った審理の末に言い渡された別訴高裁判決の認定する事実とは異なるにもかかわらず、原告が単なる「引きこもり」であったとの事実を真実であると信ずるについて相当な理由があると認めることはできないから、公共性及び目的の公益性を検討するまでもなく、真実相当性の抗弁は理由がない。
オ 小括
以上によれば、本件発言②及び③は、いずれも名誉棄損の不法行為を構成する。
なお、原告は、主位的には、本件各発言が全体として一個の名誉毀損の不法行為を構成すると主張するが、発言の内容、時期、場面が異なることからすれば、その主張を採用することはできず、個々の本件発言ごとに名誉毀損の不法行為を構成すると解するのが相当である。
⑷本件発言④及び⑤について
原告は、本件発言④及び⑤が原告の名誉を毀損する表現に当たり、不法行為を構成する旨主張する。
しかしながら、本件発言④は、単に質問者からの質問に対する回答を拒絶する意思を示したものにすぎず、殊更に原告を貶めたり揶揄したりする表現ではない。また、本件発言⑤は、本件教団を批判するものでこそあれ、殊更に原告を貶めたり揶揄したりする表現ではない。本件発言④及び⑤は、一般の聴衆及び閲覧者がこれらの発言に接したときに、原告が単なる引きこもりにすぎないとの事実が摘示されているものと理解したり、あるいは、原告が監禁被害を装ってその被害を訴えている噓つきのペテン師であると論評するものであると理解したりするようなものとはおよそいえない。
したがって、本件発言④及び⑤には、原告の社会的評価を低下させるような表現が含まれているとは認められない。
よって、その余の点を検討するまでもなく、本件発言④及び⑤に係る損害賠償請求並びに本件発言⑤に係る投稿の削除請求には理由がない。
３ 原告の損害額
上記２に判示するとおり、被告が、本件発言②を含む記事を「Ｆ」に掲載したこと及びテレビで放映された番組において本件発言③をしたことは、原告に対する名誉毀損の不法行為を構成する。
本件発言②及び③は、別件事実が原告の行動の自由に対する違法な制約であったことを否定するものである一方、その端緒として、被告は、そもそも本件教団の諸問題を追及している中で原告の活動に対して問題提起しようとしていたものであり、原告に対する発言の表現が原告の名誉を毀損する内容にわたるものであるとしても、原告を貶めることだけを意図していたとはいえないものであった。また、本件発言②の主要な部分が原告の写真のキャプションとして短文で記載されたに過ぎないものであること、本件発言③が別件訴訟の裁判所の判断に対する論評を発言した流れで原告に触れたに過ぎないものであることに加えて、原告自身が被告に対して一定の反論をしており（甲７～１０）、自らのホームページなどで直接反論できる立場にあったこと、その他本件に現れた全ての事情を考慮すると、これらの発言による慰謝料は各５万円（合計１０万円）が相当であると認める。
また、本件発言②及び③と相当因果関係のある弁護士費用は各５０００円（合計１万円）が相当であると認める。
第４ 結論
以上によれば、原告の各請求は、被告に対し、１１万円及びこれに対する令和５年８月１日から支払済みまで年３パーセントの割合による遅延損害金の支払を求める限度で理由があるからこの限度で認容し、その余はいずれも理由がないからこれらを棄却することとして、主文のとおり判決する。
東京地方裁判所民事第３４部
裁判長裁判官 一場康宏
裁判官 田幡夏海
裁判官勝又来未子は、差支えにつき、署名押印することができない。裁判長裁判官一場康宏
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/95759/detail4/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。