主文
本件各上告を棄却する。
理由
被告人Ａ弁護人高安安寿上告趣意第一点について。
原判決は原審公判廷における被告人の自白の外に第一審相被告人Ｂ及び同Ｃの第一審第二回公判調書の供述記載、Ｄの第一審第五回公判調書の供述記載並にＥの強盗被害届を証拠として挙示していることは明白で、十分な補強証拠であるから、被告人の自白を唯一の証拠として断罪したものではない。論旨は、それ故に理由なきものである。
同第二点について。
憲法第三八条第二項において「不当に長く抑留若しくは拘禁された後の自白はこれを証拠とすることができない」と規定している趣旨は、単に自白の時期が不当に長い抑留又は拘禁の後に行われた一切の場合を包含するというように形式的、機械的に解すべきものではなくして、自白と不当に長い抑留又は拘禁との間の因果関係を考慮に加えて妥当な解釈を下すべきものと考える。さればといつて、（一）不当に長い抑留又は拘禁による自白であることが明かな場合すなわち自白の原因が不当に長い抑留又は拘禁によること明かである場合を包含することは当然であるが、かかる場合のみに限ると解することは、被告人に対する保護としては余りに狭きに失する嫌がある。次に、（二）不当に長い抑留又は拘禁によるか否かが明かでない自白の場合すなわち自白の原因が不当に長い抑留又は拘禁であるか否かが不明である場合をも包含するものと解すべきである。なぜならば、かかる自白に証拠力がないとするために、被告人は常に因果関係の存在を立証することを要するものとすれば、それは被告人に難きを強ゆるものでむしろ酷に過ぎることとなり被告人の人権を保護するゆえんではないからである。それ故、かかる因果関係の不明な自白は、因果関係の存することが明白な自白と共に、おしなべて証拠力を有しないと解すべきである。しかしながら、（三）既に第一審公判廷においてした自白をそのまま第二審公判廷においても繰返している場合が往々存するのであるが、第一審公判廷における自白当時には未だ不当に長い抑留又は拘禁が存しなかつたときはその自白は前記条項に包含されないことは勿論、引続きその自白を繰返している第二審公判廷における自白当時には仮に不当に長い抑留又は拘禁が実存していたとしてもこの自白は、特別の事情がない限りその原因が不当に長い抑留又は拘禁によらないことが明かと認められるから、前記条項に包含されないものと解すべきである。言いかえれば、自白と不当に長い抑留又は拘禁との間に因果関係の存しないことが明かに認め得られる前記場合においては、かかる自白を証拠とすることができると解釈するを相当と考える。
さて、本件において原判決が証拠として採つた被告人の自白は、昭和二二年六月一九日原審第二回公判廷においてなされたものであるが、被告人は昭和二一年一一月二〇日勾留に附せられ既に昭和二二年一月二八日第一審第二回公判廷において同様の自白をしている。本件は最初四名の共同被告があり相当複雑な事件で又相被告人の不出頭病気、延期申請等の事由で審理が延びたのであつて、必ずしも不当に長い拘禁の後に原審自白がなされたとはいえないのであるが、仮にそう言い得るとしても、前記のごとく第一審公判廷における自白がなされた当時においては不当に長い拘禁は実存しなかつたのであるから、結局前記解釈の示すとおり本件原審の自白は前記条項に該当しないものである。されば論旨は理由がない。
同第三点について。
刑訴応急措置法第一二条は、証人その他の者の供述を録取した書類又はこれに代わるべき書類は、被告人の請求があるときは、その供述者又は作成者を公判期日において訊問する機会を被告人に与えなければ、これを証拠とすることができない旨を定めているが、その趣旨は被告人の請求があることを前提とするに過ぎないものであつて、必ずしも常に裁判所が積極的に被告人に対してかかる書類の供述者又は作成者を証人として訊問することを得る旨を告げることを義務として要請するものと解すべき理由は存しないのである。従つて論旨は採用するに足りない。被告人Ｃ弁護人高安安寿上告趣意第一点について。
原判決は、原審公判準備手続における被告人の自白の外に被告人Ａの原審における供述記載第一審相被告人Ｂ及び被告人Ｄの第一審における供述記載並にＥの強盗被害届を証拠として挙示していることは明白であるから、被告人の自白を唯一の証拠として断罪したものではない。論旨は、それ故に理由なきものである。同第二点について。
本件において原審が証拠として採つた被告人の自白は、昭和二二年九月一二日原審公判準備手続においてなされたものであるが、被告人は昭和二一年一一月二〇日勾留に附せられ、既に昭和二二年一月二八日第一審第二回公判廷において同様の自白をしている。本件は最初四名の共同被告があり相当複雑な事件で又相被告人の不出頭、延期申請、被告人の病気等の事由で審理が延びたのであつて、事案の性質その他諸般の事情から言えば必ずしも不当に長い拘禁の後に原審自白がなされたとはいえないのであるが、仮にそう言い得るとしても、前記のごとく第一審公判廷における自白がなされた当時においては不当に長い拘禁は実存しなかつたのであるから、上掲憲法第三八条第二項の解釈の示すとおり本件原審の自白は、結局同条項に該当しないものである。されば論旨は理由がない。
よつて、裁判所法第一〇条第一号、刑訴第四四六条に従い主文のとおり判決する。この判決は裁判官全員の一致した意見であつて、真野裁判官の起草したものである。
検察官宮本増蔵関与
昭和二三年六月二三日
最高裁判所大法廷
裁判長裁判官 塚崎直義
裁判官 長谷川太一郎
裁判官 沢田竹治郎
裁判官 霜山精一
裁判官 井上登
裁判官 栗山茂
裁判官 真野毅
裁判官 島保
裁判官 斎藤悠輔
裁判官 藤田八郎
裁判官 岩松三郎
裁判官庄野理一は差支のため署名捺印することができない。
裁判長裁判官 塚崎直義
出典：裁判所ウェブサイト「裁判例検索」（https://www.courts.go.jp/hanrei/55218/detail2/index.html）。本文は同サイト掲載の判決書PDFからTaiLexi AIがテキスト化・整形したもの（正確な文言は原本PDFを参照）。判示事項・裁判要旨・参照法条は裁判所の公表どおり。
出典：国立国会図書館「次世代デジタルライブラリー」（https://lab.ndl.go.jp/dl/）のOCRテキストデータ（原資料：国立国会図書館デジタルコレクション https://dl.ndl.go.jp/pid/1363895）。TaiLexi AIが編集・加工（OCRの誤りを含む場合があります）。原データ（OCRテキスト）はパブリック・ドメイン・マーク（PDM）付きで、自由に二次利用できます。個人の氏名・住所等はTaiLexi AIがアルファベット等に置き換えています。